高配当株のキホン公開

【高配当株のキホン】PBRで会社の「資産」と株価をくらべてみよう

【高配当株のキホン】PBRで会社の「資産」と株価をくらべてみよう

要約(抜粋)

PBRは、株価が会社の資産(純資産)の何倍かを表す数字です。この記事では、PBRの計算方法と「1倍割れ」の意味、高配当株で見るときの良い面と注意点をまとめます。


本文

高配当株を調べていると、「PBR1倍割れ」という言葉を見かけることがあります。
なんとなく「割安」というイメージがあるかもしれません。でも、本当にそうなのでしょうか。

この記事では、PBRの意味と計算方法、「1倍割れ」の考え方をまとめます。
PBRを見るときに気をつけたい点もあわせて紹介します。

PBRとは「株価が純資産の何倍か」を表す数字

PBRは「Price Book-value Ratio」の頭文字で、日本語では「株価純資産倍率」といいます。
株価が、1株あたりの純資産の何倍になっているかを表します。

純資産は、会社の資産から負債(借金など返す必要があるお金)を差し引いた残りです。
会社の「正味の財産」と考えるとイメージしやすいです。

計算は2段階です。

BPS(1株当たり純資産)= 純資産 ÷ 発行済株式数
PBR = 株価 ÷ BPS

架空のC社で考えてみます。

  • 純資産:500億円
  • 発行済株式数:1億株
  • 株価:400円

この場合、BPSは500億円 ÷ 1億株 = 500円です。
PBRは400円 ÷ 500円 = 0.8倍になります。

※この数字は説明のための架空の例です。実在する会社の数字ではありません。

「PBR1倍」が目安といわれる理由

PBRが1倍のとき、株価と1株あたりの純資産が同じ金額になります。

もし会社が事業をやめて、資産をすべて売り、借金を返したとします。
残ったお金を株主で分けると、理屈の上では1株あたりBPSぶんになります。
このため、PBR1倍は解散価値(会社をたたんだときに株主に残る価値の目安)と呼ばれることがあります。

PBRが1倍を下回る状態を「PBR1倍割れ」といいます。
架空のC社のように0.8倍なら、株価が純資産より低く評価されていることになります。

東京証券取引所は2023年3月、PBRが1倍を下回る会社などに向けて、資本コストや株価を意識した経営への対応を求めました(東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」2023年3月)。
これをきっかけに、PBRに注目する人が増えたといわれます。

高配当株でPBRを見る良い面

① 株価と資産をくらべる材料になる
PBRが低いと、持っている資産のわりに株価が低いと読むことができます。
資産の厚みを知る手がかりになります。

② 株主還元の動きを知るきっかけになる
PBR1倍割れの会社の中には、増配(配当を増やすこと)や自社株買い(会社が自分の株を買い戻すこと)など、株主還元を強める方針を出すところもあります。
会社の方針を調べるきっかけになります。

③ 景気に左右されにくい面がある
純資産は、1年ごとの利益にくらべると大きく変わりにくい数字です。
利益が一時的に落ちた年でも、ほかの見方を補う数字として使えます。

PBRを見るときに気をつけたい点

① 低いのには理由があることも
PBRが低いのは、市場が「この会社は資産をうまく使えていない」「将来の成長が見込みにくい」と見ているからかもしれません。
いつまでも低いまま、という場合もあります。

② 資産の中身までは見えない
帳簿に書かれた資産の値段と、実際に売れる値段は同じとは限りません。
古い設備や在庫などは、帳簿ほどの価値がないこともあります。

③ 稼ぐ力とセットで見る
PBRは「資産」の数字で、「利益」は見ていません。
ROE(自己資本利益率。純資産を使ってどれだけ利益を出したかの割合)や、前回紹介したEPS・PERとあわせて見ると、会社の姿がつかみやすくなります。

④ 業種によって水準がちがう
銀行や鉄鋼などはPBRが低め、IT企業などは高めになりやすい傾向があります。
くらべるときは、同じ業種の中で見るほうが参考になります。

まとめ

  • PBRは、株価が1株あたりの純資産の何倍かを表す数字です
  • 1倍は「解散価値」の目安で、1倍を下回ると「PBR1倍割れ」と呼ばれます
  • 低PBRには理由があることもあるため、稼ぐ力や業種、資産の中身もあわせて見ることが大切です

PBRだけで会社の良し悪しが決まるわけではありません。
ほかの数字と組み合わせて、会社を多角的に見る道具のひとつとして使ってみてください。

投資の判断はご自身でお願いします。


メモ: 本文は約2,300字で、見出しは5つです。計算例は「架空のC社」と明記しています。1か所だけ実際の出来事を書いています。2023年3月の東証の要請です。公開前に、JPXのサイトで資料名と日付を確認してください。シリーズとしては、③の「EPS・PER」から過去記事へ内部リンクを張れます。

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